インフルエンザに対するワクチン効果の検討

新宮市医師会　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　会長　　　　　　　　谷地　雅弘

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　学校医部会長　　眞砂　州宏

【はじめに】

　インフルエンザは集団生活の中で流行する疾患であり、学校や幼稚園、保育所（園）、こども園において、インフルエンザ対策は重要な課題となる。新宮市医師会学校医部会では、ワクチン接種の普及を流行抑制の重要な手段として位置付けて、インフルエンザ罹患後の経過を調査するとともに、幼稚園・保育園、小中学校を対象にワクチン接種状況と罹患状況を調査し、インフルエンザワクチンの効果を検討した。

【接種率と罹患率】

新宮市医師会学校医部会が、平成２７年度（2015-2016年シーズン）から新宮市教育委員会、新宮市子育て推進課の協力のもとで、新宮市立小中学校および新宮市内の幼稚園・保育所（園）・こども園を対象に接種率と罹患率調査を実施している。なお、コロナ禍の令和２年度、令和３年度はインフルエンザの流行がなかったため、接種率調査のみとなった。

ワクチン有効率を図５に示す。ワクチン有効率は、ワクチンを接種せずに罹患した方が、ワクチンを接種していれば、どれだけ発症を予防できたかを推定する指標で、次の計算式で算出する。

　　ワクチン有効率＝（非接種群の罹患率－接種群の罹患率）／非接種群の罹患率

なお、計算上マイナスとなった場合は、有効率0.0%とした。令和２年度、令和３年度は流行がなかったため、ワクチン有効率は算出していない。

平成２７年度～令和１年度の小中学生のＡ型に対するワクチン有効率が低かったが、令和４年度は概ね良好だった。Ｂ型に関しては、小学生では概ね良好だったが、中学生では低かった。園児では、Ａ型、Ｂ型ともに、有効率は良好であった。

【罹患後経過】

新宮市医師会学校医部会では、平成２７年度から令和１年度までの５年間、インフルエンザ罹患後の経過調査を実施した。対象は、新宮市内の医療機関を受診した中学生以下の小児で、新宮市以外の小児も含まれる。また、乳幼児は未就園児も含まれる。令和４年度に関しては、新宮市教育委員会と共同で、新宮市立小中学校に提出された登校登園連絡票を分析した。

１．解熱日

　発熱に関しては、37.5 度未満に下がり、２４時間以上続いた場合に「解熱した」とし、最初に37.5度未満となった日を「解熱日」とした。二峰性発熱がみられた場合は、最後の発熱が解熱した日を「解熱日」とした。接種別に解熱日の平均を図６に示す。解熱日は、発症日を０日目として、何日目かを示す。★印は、接種群が非接種群よりも遅かった年度を示す。

　Ａ型に関しては、概ね接種群での解熱が早く、ワクチンの効果があったと考えられた。Ｂ型に関しては、平成２７年度ではワクチンの効果がみられなかったが、平成２９年度ではワクチンの効果があったと考えられた。

２．二峰性発熱の有無

一旦「解熱した」後、再度37.5度以上に発熱した場合を二峰性発熱とした。二峰性発熱がみられた場合は、最後に解熱した日を「解熱日」とするため、登校登園が可能となる日が遅れる可能性がある。接種別に二峰性発熱の頻度を図７に示す。★印は、接種群が非接種群よりも頻度が高かった年度を示す。

小学生では、Ａ型、Ｂ型とも接種群での頻度が低くかった。中学生では、平成２９年度Ｂ型以外では接種群での頻度が低かった。とくにＡ型では接種群で二峰性発熱はみられなかった。これに対し、乳幼児では、平成２７年度Ａ型、平成２８年度Ａ型以外は接種群での頻度が高かった。

３．６日目に登校登園ができなかった割合

　インフルエンザの出席停止基準は、「発症した後５日を経過し、かつ解熱した後２日（乳幼児は３日）を経過するまで」で、発症した日を０日目として、最短で登校登園できるのは、６日目である。６日目に登校登園できなかった割合を図８に示す。乳幼児では、解熱した後も３日間登園できないため、６日目に登園できなかった割合が高くなっている。

　小学生では、平成２７年度Ａ型と平成２７年度Ｂ型以外は、接種群での割合が低かった。中学生では、令和１年度Ａ型と平成２９年度型以外は、接種群での割合が低かった。乳幼児では、平成２８年度Ａ型、令和１年度Ａ型、平成２９年度Ｂ型以外は、接種群での割合が低かった。全体的にみても、接種群での割合が低く、ワクチンの効果と考えられた。

【ワクチンの効果】

インフルエンザワクチンに期待する効果は、①感染・発症予防、②重症化予防、③流行抑制である。残念ながら現在のインフルエンザワクチンでは、免疫が確実に獲得できない場合やシーズン後半まで免疫が維持されない場合、実際に流行する株が変異している場合もあり、感染・発症を完全に予防することはできない。しかし、脳症などの重篤な合併症を防ぐ効果が期待されるばかりでなく、解熱までの時間を短縮する効果も期待される。また、流行抑制という観点では、より多くの方が接種する必要があると考えられる。

Ａ型罹患後の経過をみると、接種群が非接種群よりも解熱が早い傾向にあった。また、小中学生においては、二峰性発熱の頻度も接種群が低かった。学校や園においては、欠席しなければならない期間が重要であるが、登校登園再開は、概ね接種群の方が早く、ワクチンの効果と考えられた。

平成２７年度～令和１年度の小中学生のＡ型に対するワクチン有効率が低かった。流行したＡ型亜型や、流行株とワクチン株との相違などの様々な要因が重なったことが考えられるが、その一つとして、令和１年度までは、毎年流行がみられ、ワクチンを接種しなくても、ある程度の免疫があり、接種群と非接種群との差が少なかったことも考えられる。これに対して令和４年度は、２年間インフルエンザの流行がなく、インフルエンザに接していなかったため、インフルエンザに対する免疫が低下していたと考えられ、ワクチン接種で免疫が強められた接種群と、免疫が弱い状態だった非接種群で免疫の差が大きくなり、有効率が向上したとも考えられる。

令和４年度に流行したインフルエンザはＡ型Ｈ３で、Ａ型Ｈ１やＢ型はほとんどみられなかった。つまり、ワクチンを接種しなければ、Ａ型Ｈ１やＢ型に対する免疫の弱い状態が続くこととなる。

令和５年５月８日に新型コロナ感染症が５類に移行され、感染対策が緩和された状況では、インフルエンザに対する免疫が弱いと、流行しやすくなるため、ワクチン接種が重要となる。